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注文住宅の費用相場まとめ

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注文住宅の相場・費用まとめ

このページでは注文住宅の相場や関連費用についてご紹介します。
あなたが住む予定の地域で、どれぐらいの費用が掛かるのか概要把握としてご利用ください。

注文住宅にかかる費用は大きく3つ。

  • 土地代
  • 建築費
  • 諸費用

この費用を何とか出すことができたとしても、建てた後の維持費も見逃していけません。

  • 固定資産税や都市計画税
  • 火災保険と地震保険
  • 修繕費

など、高額の維持費がかかります。

維持費を出せなくて家を手放す悲劇にならないよう、注文住宅のランニングコストもチェックしておきましょう。

そして、できるだけ費用を抑えて家を建てたいですよね?

注文住宅無料相談サイトを利用すれば、居住予定地域の住宅相場が確認できますが、まずはこのページで、

  • 減税
  • 補助金
  • ローコスト住宅
  • 建築費を抑える方法

をチェックしましょう!

都道府県別注文住宅の相場

注文住宅を建てる前に、どれぐらいのお金が必要か把握しましょう。

注文住宅の購入費用は次の2パターンがあります。
①土地代+建築費
②建築費のみ(土地を持っている人)

多くの人は「①土地+建築費」となりますので、以下ではその価格でご紹介します。

注文住宅の都道府県別相場

以下は「フラット35」(固定金利の住宅ローン)利用者の金額です。

北海道・東北
建設費土地代合計
北海道342810024430
青森県31105913702
岩手県29437753718
宮城県332312934616
秋田県30006123612
山形県30988123910
福島県33309594288

(単位:万円)

関東
建設費土地代合計
茨城県32558274082
栃木県31587733931
群馬県32807904070
埼玉県327316594932
千葉県321714344651
東京都296036636623
神奈川県301424725486

(単位:万円)

北陸・甲信越
建設費土地代合計
新潟県31468093956
富山県32436763919
石川県28849823865
福井県32688414108
山梨県31118393950
長野県33838734256

(単位:万円)

近畿
建設費土地代合計
滋賀県326211444405
京都府308718044890
大阪府299820525050
兵庫県331017785088
奈良県333214074740
和歌山県30598853945

(単位:万円)

東海
建設費土地代合計
岐阜県32838694152
静岡県332511824506
愛知県350717365243
三重県33749144288

(単位:万円)

中国・四国
建設費土地代合計
鳥取県32168394055
島根県32478304077
岡山県331310454358
広島県330011584457
山口県32147553968
徳島県28837503633
香川県28377843622
愛媛県299110504040
高知県31349554089

(単位:万円)

九州・沖縄
建設費土地代合計
福岡県334511974542
佐賀県32298014030
長崎県32979524249
熊本県31478674013
大分県33919084298
宮崎県31228553977
鹿児島県29627743735
沖縄県347316415113

(単位:万円)

引用:「住宅金融支援機構」(2023年8月公開)

あなたの予算と比べてどうでしたか?

大都市と地方では費用が異なることはご存じの通り。
例えば、東京都の注文住宅の相場は6000万円台、相場最安の秋田県は3000万円台など、かなりの開きがあります。

私が住む沖縄県では土地が狭いため、「フラット35」のデータでは土地代相場が1600万円台となっています。
土地代相場の最安は、青森県の500万円台、最高は東京の約3600万円です。

建築費に関しては全国的に3000万円台となっています。
東京の建築費相場は2,960万円、沖縄は3,473万円で、意外にも沖縄の方が建築費が高いです。
これは木造とRC造(鉄筋コンクリート造)の違いによるもので、台風の多い沖縄ではRC造が主流となっているためです。

「こんなにお金出せないよ…」
と心配になるかもしれませんが、工夫次第で購入費を下げることは可能ですし、減税や補助金で後から戻ってくるお金もあります。
例えば、3000万円で家を買って減税と補助金で後から200万円帰ってきたら、実質2800万円になる計算です。
※数字の単純化のためローン金利は考慮せず

減税については後ほどご説明いたします。

諸費用について

住宅を購入する際には「諸費用」が別途かかります。
諸費用とは、法的手続き費用や、建物に直接関係しないが必要な工事費などをまとめた言い方です。

諸費用は注文住宅購入費の5%前後を占めます。
全部で3000万円なら、諸費用は150万円ぐらい。
高いですね…。
なんだか気持ちがモヤモヤしますが、どうしてもかかる手数料なのです。

主な諸費用を以下に挙げます。

■土地取得に関わる諸費用(土地を持っていない人)
仲介手数料/不動産取得税/登記費用/印紙税

■建築に関わる諸費用
建築確認申請/登記費用/上下水道・ガスの引き込み/地鎮祭

■住宅ローンに関わる諸費用
融資事務手数料/ローン保証料/火災保険・地震保険料/団体信用生命保険料/印紙税

建築費の価格帯ごとのグレード

一般的に、住宅の価格帯は相場に比べて

の3つに大別されます。

これらの価格帯によって提供される素材や設備のグレードが異なるため、自身の予算や理想に合わせて適切な選択をすることが重要です。

低価格帯の注文住宅

低価格帯の注文住宅は、必要最低限の設備や仕上げが提供されます。

相場より予算を抑えつつ、庭付き一戸建てを実現したい人に適しています。
一般的にはシンプルなデザインが多く、カスタマイズの余地は限られていますが、基本的な生活空間を確保することができます。
「賃貸マンション・アパートと同程度のグレードでOK!その代わり庭をゲットしたい」
とお考えなら無理なく住まえます。

特に1000万円台の住宅は「ローコスト住宅」と呼ばれます。

2024年1月以降は、住宅ローン減税を受ける場合「省エネ基準適合住宅」が条件となります。
ローコスト住宅は「住宅ローン減税」が難しい可能性があります。

中価格帯の注文住宅

中価格帯の注文住宅は、一般的な相場程度の家を実現したい人に適しています。

低価格帯と比べると、より質の高い設備や素材を使った住宅になります。

例えば私が実現した「アイランドキッチンのある家」など、こだわりの設備や間取りに予算を割き、別の部分でコストカットすれば、予算内で希望の家を建てることができます。
(低価格帯は「こだわりを一切断つ覚悟」が必要…)

また、外観デザインにも幅広いバリエーションがあり、自身好みの外見にすることも良いでしょう。
例えば、池がある庭、ピザ窯がある庭、ビルトインガレージ…など「外」にこだわりを作るのも楽しいと思います。

中価格帯では、こだわり部分に予算を集中し、ほかでコストカットをする一点豪華主義がおすすめです。

「全て平均的な仕様」にすると、賃貸と代り映えが無くつまらん家、になる後悔もありますのでご注意を。

予算は平均的ですが、他とは違う特長のある家づくりが可能な価格帯となります。

高価格帯の注文住宅

高価格帯の注文住宅は、高級な素材や最新設備を取り入れたい人に向いています。

この価格帯では、高級な大理石の床材、カスタムメイドの高級キッチン、最新のスマートホームシステムなどが選択できるでしょう。
また、間取りやデザインに関しても完全なカスタマイズが可能で、家族のこだわりを実現できる家づくりになります。

例えば、
高断熱で光熱費削減し、さらに太陽光発電などで電力を生み出す「ZEH(ゼッチ)住宅」が実現可能です。

今後の気象状況は悪化していくとみられます。
地震はもちろん、スーパー台風や豪雨にも耐える強靭な家が目指せます。

高価格帯の住宅は、丈夫で省エネ(もしくは消費以上に発電も!)なので、初期コストはかかりますが長期的にはむしろコストダウンになる可能性が高いです。

建築費の内訳

注文住宅の費用は「土地代+建築費+諸費用」です。

このうちの「建築費」の内訳は以下になります。

設計費

設計事務所に依頼する場合は、建築費の1~2割を占めます。
ハウスメーカーならある程度計画済みなので、設計費を抑えることが可能です。

設計費は、建物のデザインやプランを作成するためにかかる費用です。
設計士(建築家)や関連するデザイナーとの協力によって、あなたの理想の住まいを具現化していきます。

設計費には、間取りの検討や外観の決定、素材の選定などが含まれます。
使う材料や設備、工法、間取りなど、誰が見てもわかる図面を作成していきます。

将来的なトラブル防止のためにも、費用をケチることなくしっかり計画を立てましょう。

本体工事費

本体工事費は、建物の基本的な構造や内部設備などを構築するための費用です。
建築費の約6~7割を占めます。

細かな工程はありますが、概要としては以下の工事があります。

  • 基礎工事
  • 躯体工事(柱・梁・床・屋根など主要の構造体)
  • 設備工事(お風呂・トイレ・キッチンなど)
  • 電気・水道工事
  • 内装工事(床や壁をオシャレに!)
  • 外壁工事(家の外部分の仕上げ)

基礎工事から屋根づくり、内部の壁や床の施工、配管や電気設備の取り付けまで含まれます。
「建築」をイメージするのはこの工事ですね。

建物の耐久性や安全性はここで大きく左右されるため、適切な工事費の設定と、信頼できる施工業者選びが重要です。

付帯工事費

付帯工事費とは、家の本体ではない、外の工事のことです。
建築費の約1~2割を占めます。

外構やエクステリア、外部設備など、建物本体以外の項目に関わる費用です。

例えば、

  • 庭造り
  • フェンスの設置
  • 植栽
  • ガレージ(屋根や電動シャッターを付けたり)
  • 道路から玄関までのタイル貼り
  • 外灯の設置
  • 郵便受けや宅配ボックスの設置

などがあります。

外構工事(エクステリア工事)は、費用を抑えようと思えば可能です。
外は全部砂利、とか?
少しずつ自分で仕上げていく楽しみを取っておくのもアリでしょう。

しかしウッドデッキとかガレージの屋根、花壇など、台風や大雨で破壊のリスクがある外構工事は、プロにやってもらう方が安全です。

また、後で付けると高価なモノは、住宅ローンに組み込めるよう初めから工事しましょう!
後で50万円かかる工事とか、出費キツイですよ…。

私はウッドデッキを最初から付けました。
自分でできないし、数十万円かかることがわかっていましたので、新築時に工事してもらいました。

減税と補助金で建築費用を抑えよう!

注文住宅を建てる際には、補助金や減税制度を活用することで、経済的な負担を軽減できる可能性があります。

補助金には国と自治体の、2種類があります。
適用できる補助金は積極的に利用しましょう!

少しでも費用を抑えるため、制度の対象になる設計を依頼するのも良いでしょう。

住宅ローン減税(住宅借入金等特別控除)

ほとんどの人は住宅ローンを組むと思います。
住宅ローンを利用した人の多くは、「住宅ローン減税」が適用されます。

ただし、現金一括で買うお金持ちには適用されません。
我々庶民のための制度です。

住宅ローン減税は、
住宅ローンを利用して家を買うと、所得税と住民税から一定額を控除する制度です。
言い換えると、払った税金がキャッシュバックされる仕組みです。

サラリーマンなら毎年12月に年末調整をしているはず。
その時に、例えば年間で納めた税金が20万円だとしたら、その20万円がチャリンと戻ってきま。
うれしいですよね!

住宅ローン減税の内容

控除率0.7%
控除期間13年

※2022年までは控除率1%、期間10年でしたが、これからローンを組むあなたは上記の条件となります。

12月末時点の住宅ローン残高の0.7%が控除されます。

例えば年末に3000万円の住宅ローンが残っていると、
3000万円×0.7%=21万円
の控除(最大で戻る金額)となります。

例えば15万円しか納税していなければ、最大15万円のキャッシュバックになります。
21万円がまるまる貰えるわけではありません。
「払った分の税金」しか戻りません。

30万円納めていれば、
30万円-21万円=9万円
は納税し、21万円が戻ります。

住宅ローンで控除された金額は、おそらく12月か1月のお給料に振り込まれます。
後で戻ってくるとマジうれしいです!

ほとんどの一般人に適用される制度ですが、対象外になる人もいます。

減税のイメージイラスト住宅ローン減税の条件(多くの人に当てはまる条件を抜粋)
  • 住宅ローンの返済期間が10年以上
  • 親族や知人からの借入ではなく、金融機関からの住宅ローンであること
  • 合計所得金額が2000万円以下
  • 買ったあなたが住むこと(投資用物件は適用外)
  • 住宅の引渡し日から6ヵ月以内に住むこと
  • 床面積50㎡以上ある
  • 床面積の2分の1以上が居住用
    ※例えば、床面積が2分の1を超える部分が店舗な家は対象外
  • 中古住宅の場合は、新耐震基準に適合していること(1982年以降に建築されている)

所得制限もありますように、お金を持っている人は対象外な、庶民のための制度となります。
また、中古物件やリフォーム費用などでの適用条件もあります。

そのほかくわしい条件はコチラ。
国土交通省住宅 すまい給付金

そして、
2024年(令和6年)1月以降に、新たに住宅ローン減税適用を受けるには、「省エネ性能が必須」になります。
住宅ローン減税2024年1月以降の条件

これまでは住宅ローンを利用した人は、ほぼ減税対象でした。

今後は省エネ性能が無い家を建てる人は、残念ながら減税できません。
国は温室効果ガスの排出量の削減を目指していますので、庶民がこれに抵抗することはできません…。

住宅ローン減税を受けたいあなたは、ローコスト住宅に要注意です!

こどもエコすまい支援事業

こどもエコすまい支援事業

「こどもエコすまい支援事業」とは、子育て世帯の住宅購入に対する補助金がもらえる制度です。
対象者は広いですが、適用条件がちょっと厳しいかもです。

エネルギー価格高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯※による高い省エネ性能(ZEHレベル)を有する新築住宅の取得や、住宅の省エネ改修等を支援します。
※子育て世帯:18歳未満の子を有する世帯 若者夫婦世帯:夫婦のいずれかが39歳以下の世帯
引用:国土交通省

この制度はあなたが申請するのではなく、事業者経由で申請いたします。
適用可能なら最大100万円貰えます!

適用条件(新築注文住宅の場合)

  • 2004年4月2日以降に出生した子を有する世帯
    or
    申請時点において夫婦であり、いずれかが1982年4月2日以降に生まれた世帯
  • こどもエコすまい支援事業者と工事請負契約を締結し、住宅を新築する方
  • 床面積が50㎡以上
  • 高い省エネ性能(ZEHレベル)を有する家
  • 2023年12月31日までに基礎工事の完了

上記の適用条件にある「期限に間に合わない」と焦る必要はないかもしれません。

と言いますのもの、2022年は「こどもみらい住宅支援事業」という名称で、似た制度がありました。
国の方向性として、「2050年カーボンニュートラルの実現」を目指しています。

よって今後も、省エネ住宅実現を支援する補助事業は続くと予想されます。

2023年「こどもエコすまい支援事業」に間に合わなくても、2024年以降の新制度に期待しましょう。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業(ZEH支援事業)

一般的に「ZEH(ゼッチ)」の名称で知られている「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業」では、補助金が55万円貰えます!

この制度は、エネルギー効率を極限まで高め、家庭や建物が年間を通じて必要なエネルギーをほぼ自給自足でまかなうことを目指す取り組みです。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)は、その名の通り、年間のエネルギー収支がゼロに近い家を指します。
エネルギー消費を抑え、使った分のエネルギーを生み出す家です。
電力を太陽光発電で生み出し、余剰電力を電力会社に売電します。

使用した分の電力を生み出せばいいわけではなく、高断熱・高気密な造りにして、エネルギー消費もグッと削減しなければなりません。
そのため、建築費用が高額になるのがデメリットです。
ZEH住宅に認定されるには、ローコスト住宅では難しいでしょう。

ZEH支援事業の公式サイトはコチラ。
一般社団法人 環境共創イニシアチブ

内容が複雑なので、以下でかいつまんでご紹介します。

戸建ZEH補助事業の適用条件

  • 新築である
  • あなたが住む家である
  • 下記①~③の取り組みで、エネルギー消費ゼロ~マイナスにする
    ①太陽光発電など再生可能エネルギー装置を付ける
    ②断熱性能の「UA値」が0.6以下(地域差あり)という高断熱である
    ③灯油・ガスの使用を20%以上削減

※UA値とは熱の逃げやすさを表した数値で、数が小さいほど、
熱が逃げにくい=断熱性が高い
となります。

ZEHに対応するハウスメーカーに建ててもらう必要があります。
例えば、

などがあります。

ZEH業者一覧:(SII)ZEHデベロッパー一覧

LCCM住宅整備推進事業

LCCMはライフ・サイクル・カーボン・マイナスの略称です。

LCCM住宅とは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)よりさらに省CO2化を進めた先導的な脱炭素化住宅で、建設時、運用時、廃棄時において出来るだけ省CO2に取り組み、さらに太陽光発電などを利用した再生可能エネルギーの創出により、住宅建設時のCO2排出量も含めライフサイクルを通じてのCO2の収支をマイナスにする住宅です。
引用:国土交通省

ZEH住宅よりもっと環境にやさしい家を目指す取り組みです。
ZEH住宅は「エネルギー消費ゼロ」を目指す家です。
LCCM住宅は「エネルギー消費ゼロ、かつCO2排出以上のエネルギーを生み出す家」となります。

国が目標にする、家づくりの最終形態です。

  1. STEP1
    省エネな家
  2. STEP2
    ZEH住宅(電力消費ゼロ)
  3. STEP3
    LCCM住宅(CO2排出以上の電力を生む)

補助金は140万円貰えます!

適用条件

  • 新築である
  • あなたが住む家である
  • ZEH水準の断熱性能がある
  • 再生可能エネルギーを除き、一次エネルギー消費量が現行の省エネ基準値から25%削減されている
  • 建築→解体までの、家の一生であるライフサイクル全体で、CO2排出がマイナス

申請は、建築主のあなた、設計者、施工者、販売者のいずれかが行います。

LCCM住宅に対応するハウスメーカーに建ててもらいましょう。
例えばこちら

地域型住宅グリーン化事業

省エネや耐久性に優れた新築・中古の「木造住宅」に対して補助金がでる制度です。

最大150万円貰えます!
そして下記の条件次第でさらに20万円~30万円を追加でも貰えます!

適用条件

  • 新築である
  • あなたが住む家である
  • 国土交通省に認定された住宅生産グループ(地域の工務店・製材店など)で建ててもらう
  • 建てる家は省エネと耐久性に優れた木造住宅である

補助金申請は、あなたではなく、依頼した工務店を通して行います。
都道府県ごとに認定業者グループがあるため、
「どの工務店に依頼すればいいの?」
と、わからないはず…。
なので住宅相談サービスを通じて調べる方が手間なくできます

基本の補助金内容
住宅のタイプ補助金
長寿命型100~140万円
ZEH住宅125~150万円
高度省エネ型70~90万円
追加でもらえる条件
加算条件追加の補助金
地域材を使う20万円
三世代同居型住宅である30万円
若者・子育て世帯30万円
地域の伝統的建築である20万円
高齢者に配慮したバリアフリー住宅30万円

これらは併用も可能です。
ただし上限は40万円となります。

注文住宅のランニングコスト(維持費)

注文住宅は、住宅ローン意外にも「維持費」の支払いが必要になります。
必ず発生しますので、購入段階で資金計画に入れなければなりません。

例えば3400万円の家を建てたとして、必要な維持費はコチラ。

  • 修繕費:約1万円
  • 固定資産税と都市計画税:約1万5千円
  • 火災保険と地震保険:約4千円

合計29,000円の維持費が毎月必要な計算です。
例えば、住宅ローン返済が月10万円なら、毎月12万9千円かかるということです。

注意点として、この維持費は毎月発生するわけではなく、ある時でまとめてドバっと発生します。
日ごろ積み立ていない場合は、貯金を取り崩すなど、痛い出費になります。

そしてこれらの維持費は、住宅の構造や設備、断熱性能、所在地によって大きく変動します。
では詳しく説明していきます。

住宅の修繕費

住宅は必ず不具合・破損が起こります。

PRTIMESの記事によると、築36年の間に約530万円の修繕費がかかったそうです。
これは、1年で約14万円、1か月約1万2000円になる計算です。

新築の時は不具合が出にくいので実感できませんが、築年数が経ってくると急に不具合が出ます!
出るときはドバっと修理費が出るので、毎月積み立てをしておくとイザというとき安心ですよ。

特に雨漏りはすぐに修理をしなけれなりません。
不具合は小さいうちに修理して、のちの大規模修理の出費を防ぎましょう。

固定資産税と都市計画税

注文住宅の所有者は、土地+建物に対して「固定資産税」が課税されます。

この税金は住宅の評価額に基づいて計算され、
課税標準額×1.4%
で計算されます。

「課税標準額」は、実際に支払った注文住宅の価格ではありません。
土地のエリア、設備や間取り、構造…など、なんやかんや調整した数字を自治体が算出して、「課税標準額」を決定します。

概要をつかむため、なんやかんやの細かいことカットしてザックリ計算すると…
1400万円の土地+木造2000万円の建物=3400万円
はおよそ、
固定資産税:15万円
都市計画税:3万3千円
となります。
あくまでざっくりですよ!
自治体とか家のグレードとか、税額を決める要因が多数あります!
(個人個人の状況で、こまか~く計算されますので、この額、という断定はムリ)

通常は年4回に分けて納税します。
上記の15万円の例なら、1回37,500円です。
一括払いもできますが、残念ながら一括払いの割引はありません。

その代わり、自治体によってはクレジットカード払いもできますので、ポイ活が可能に!

また新築特典として、築3年間は家屋の税額が半額になり、4年目以降に通常税額となります。
もし長期優良住宅なら5~7年間半額に!
土地は減額無しです。
※「小規模住宅特例」とは「別の減額」は無し、という意味(建物だけ3年間新築割引)

注文住宅建てるときは、毎年固定資産税の支払いがあることを想定して、資金計画を立てましょう。
(3年間の減額は役所からのお小遣いととらえ、通常税額で計画すべし)

税金をイメージしたイラストもう少し詳しい固定資産税の計算

土地は実際の購入価格ではなく「公示価格」の約7割に評価されます。
そしてさらに軽減措置として「小規模住宅用地特例」で、評価額が6分の1に軽減されます。

土地を1400万円で買った場合
 ↓7割
1000万円で評価
 ↓「特例」で6分の1に
課税標準額は167万円
 ↓
その土地の固定資産税は
167万円×1.4%=約2.3万円…①

住宅の評価額は、再建築価格(もう一度立て直したときの価格)の50~70%程度になります。
さらに築年数ごとの「経年減価補正率」(古くなるほど価値が下がる)をかけて算出されます。

建物の課税標準額=
「再建築価格の50~70%」×「経年減価補正率」

経年減価補正率
経過年数木造非木造
1年0.80.9579
10年0.50.7397
27年0.20.3596
45年0.20.2

引用:法務局/経年減価補正率表

木造の建築費用が2000万円の例
 ↓60%の評価とした場合(自治体判断)
1200万円
 ↓築1年目:補正率0.8
課税標準額は960万円
 ↓
960万円×1.4%=約13万円…②

①+②=約15万円
の固定資産税を毎年払うことになります。
(概要をつかむためなので数字を単純化しています)
また、新築3年目までは半額の特例あり。

もっとくわしくお勉強したいあなたコチラ:総務省/固定資産税

市街化区域など居住地域によっては「都市計画税」も必要になります。

固定資産税評価額×0.3%

で計算されます。
上記の固定資産税の計算事例の評価額で当てはめてみます。

固定資産税評価額 1100万円×0.3%
=約33,000円
となります。
(数字を単純化しています)

固定資産税と合算すると、3400万円の注文住宅は毎年183,000円の納税になります。
月額にすると約15,000円。

お住まい予定の自治体で、固定資産税と都市計画税がどうなっているか確認する場合は、
固定資産税(都市計画税)+自治体名
で検索して、くわしくチェックしてください。

(私が住む沖縄県は都市計画税ゼロ…🙂)

火災保険と地震保険

住宅ローンを組む際は、火災保険の加入が条件となるでしょう。

2022年以降、火災保険は5年更新になりました。

価格.comの「火災保険 比較・見積もり」
https://hoken.kakaku.com/kasai/
こちらのサイトで火災保険の価格を、下記の条件でチェックしてみました。

  • 東京都
  • 戸建て/T構造(木造・耐火)
  • 保険金3000万円
  • 家財保険なし(家具・家電の補償なし)
  • 補償内容:火災・風災・水災・盗難(破損なし)
  • 5年契約
  • 新築
保険料検索結果(新築)
地震保険・無し5万円~7万円
地震保険・アリ22万円~25万円

(価格差は保険会社による)

日本は地震の備えは必須なので、多くの人は地震保険を付けると思います。
上記の、22万円~25万円は、1年あたり約4万円、1か月約4000円の計算です。

同じ条件で築年数を「20年」にすると…

保険料検索結果(築20年)
地震保険・無し10万円~16万円
地震保険・アリ28万円~33万円

新築より6~8万円アップし、古くなるほど保険料がグッと上がります。

5年ごとにまとめてドンッと出ていくので、痛い出費です🥲
火災保険更新の時にお金が無い!ってなると、もしもの備えが無くなります。
こういう時に限って災害等に遭うなど…。

そのため毎月4千~5千円を天引き貯金しておくと安心です。

その他維持費

以下は、注文住宅に限りませんが、一般的な維持費として把握しておきましょう。
住宅ローンギリギリ組んで「うっかり○○費を忘れてた」とかなりませんように…。

水道光熱費

上下水道、電気、ガス(または灯油)など、ライフラインの費用です。
土地によっては特殊な引き込み方をして、修繕費がかからないか、確認をしてください。

また、今後しばらくはエネルギー価格の高騰が続く見込みです。
ZEH住宅など断熱性能の高い家なら、水道光熱費を抑えることができます。

また、住宅ローン減税の条件にも「省エネ住宅が必須」になります。
多少初期費用が高くなっても、長い目で見ればお得になりますので、水道光熱費を抑える家を建てましょう。

通信費

インターネット、電話、ケーブルテレビなどの通信サービスにかかる費用が含まれます。
ガスとセット、電気とセットなどでネット代を抑えることも可能です。
新築の時は、お得なプランに申し込む絶好のチャンスです!

車両関連費用

車を持っているなら、ガソリン代、自動車税・保険、メンテナンス費用がかかります。
今後は電気自動車が普及しますので、初めから充電設備を付けておくのがおすすめ。
また自治体によっては補助金も出ます!
東京都/戸建住宅向け充電設備導入促進事業

食料品や生活費

食料費、日用品、家具・家電、娯楽費…などなど、生活全般にかかる費用もランニングコストに含まれます。
住宅ローンの支払いが始まると、我々庶民はこれまでの生活スタイルをグッと変える必要があります。
わたしは飲み会がグッと減りました。
ほか、贅沢モノは最小限にしなければなりません。

ローコスト住宅は1000万円台で家が建つ!

ローコスト住宅とは、比較的低いコストで建設され、費用対効果の高い住宅のことを指します。
目安としては、1000万円台で建てられる住宅を指します。
コンパクトな家なら1000万円以下も!

「おぉ安いじゃん、これでいいのでは?」
と思うかもしれませんが、「やっぱやめよう」と実感するデメリットもあります。

ローコスト住宅のメリット

  • 安く建てられる(主に1000万円台)
  • 工期が短め

やはり格安であることが最大のメリットです。
いま賃貸にお住いのあなたの家賃と同等か、場合によってはそれ以下の月額で住むことが可能です。
庭付き一戸建てが賃貸の家賃レベルで住めるのは大変魅力的です。

土地1000万円+建物1000万円の、2000万円でゲットできたとします。
ざっくりですが、2000万円・30年ローンで月額6万円台になります。
賃貸レベル!
夢のマイホームが現実になりますよ。

でもちょっと待ってください、落とし穴があります…。

ローコスト住宅のデメリット

  • 材料の品質が落ちる(そのため劣化が早まる可能性)
  • 耐震性能が他より低め(と言っても建築基準法はクリア)
  • 断熱性能が他より低め(と言っても十分住めるレベル)
  • 設備が他より劣る(と言っても十分使えます)
  • 売却価格が劣る(イザ家を売るときに高く売れない)
  • 間取りの自由度が低い(コストカットのため規格化している)
  • 追加オプションが高め

まず一般的な住宅に比べ質が落ちるのが最大のデメリットです。
人件費、材料費、規格化などでコストカットをしています。
どれも悪くは無いのですが、材料費がネックになります…。

材料の質を落とすことで、耐震性、断熱性が他より劣ります。
もちろん建築基準法は守っているので、最低限の耐震性は確保されています。
でも大きな地震が起きたとき、倒壊する事は無くても、大きく破損する可能性が他より高めです。
地震保険を付けたからと言っても、全額補償されるわけではないので、修理に多額のお金が発生します。
「初めから丈夫な建物にしておけばよかった」となる可能性が高めです。

断熱性も低めなので、夏・冬の光熱費が高めです。
2024年1月以降は、住宅ローン減税を受ける際に、省エネ住宅が必須条件となります。
断熱性能が他より劣るローコスト住宅では、省エネ住宅にならない可能性が高いです。
日本は、というか世界は「2050年カーボンニュートラル」実現に向けて省エネ社会を目指しています。

省エネじゃない家や車は、いろいろ不利な状況に追い込まれていくでしょう。
※東京は2025年4月から新築戸建てに、太陽光発電設置を必須にしました

ということで今このページをお読みのあなたは、住宅ローン減税を受けたければ省エネ住宅は必須です。

他にも、材料費を落とすということは、家の劣化速度が早目になるので、修繕費が高めになると予想されます。

初期費用を抑えるのは確かに魅力的ですが…
ランニングコストが高めになり、総額で見ると一般的な住宅と同じになることを覚悟しなくてはいけません。

また追加オプションが高めで、結局普通の住宅と同じ額になった、という嘆きの声もネットで散見されます。

間取りやデザインにこだわりがある人は、ローコスト住宅はおすすめできません。
「こだわりナシ、住めれば賃貸レベルでOK!」
と割り切れる人は、ローコスト住宅に向いています。

建築費高騰の原因と対策

2023年現在、建築費が上昇中です。

建築費が上がっている要因はコチラ。

建築費高騰の原因

これから注文住宅を建てるあなたは、まず建築費が上がっていることを把握して下さい。

建築費が上がる原因「円安」

コロナ前の2019年は、1ドル105円とかありました。

2024年前半は、160円~150円台の超円安時代に突入しております。

円安は、自動車など外国にものを売るときは有利ですが、外国からモノを買うときは不利になります。
1つ100円で買えたものが、150円になってしまう事になるので、50円余計な出費に。

住宅の材料費ぐらいの価格で例えると、
100万円から→150万円(50万円アップ)
500万円から→750万円(250万円アップ)
となります。

住宅は輸入建材を多く使っています。
これから住宅を建てる人にとっては、円安はかなり痛いです…。

建築費が上がる原因「ウッドショック」

新型コロナの影響で木を切る人、運ぶ人など労働者の活動が停滞し、木材価格が上がりました。
そしてテレワークが普及し住宅需要が高まると、さらに木材が不足します。
この影響で木材が高騰しましたが、2023年以降は価格のピークを越え、下落傾向になっています。
しかし住宅需要は増えているため、コロナ禍以前よりは高めで推移中です。

建築費が上がる原因「アイアンショック」

新型コロナが落ち着きを取り戻し、今度は鋼材の需要が一気に高まりました。
世界中で鉄鉱石の奪い合いナウです。
2023年以降も引き続き、お値段高めで推移しそうです。

建築費が上がる原因「原油価格の高騰」

「ガソリン190円、高い!」と嘆く声が全国で聞こえますよね。
私もガソリンを入れるたびに涙🥲です。

ロシアの原油供給停止が影響しています。
(プーさん早く戦争ヤメレ!)
理由はなんやかんやあると思いますが、サウジアラビアも減産中で、原油の高騰が続いています。

原油価格はすべての産業に影響があるので、当然建築費も高くなります。

建築費が上がる原因「人件費の上昇」

昨今はあらゆる分野で人手不足です。

以前から建設業界は、キツイ労働の割にお給料が少ない業界で知られています。
建設業は、コロナが落ち着いた2023年以降も、人手不足が加速しています。

お給料を高くしないと人が集まらないため、人件費が高騰します。
どの業界もそうですけど、一番のコストは人件費です。

今後も人件費高騰が続くとみられているので、さらに建築が上がると予想されます。

建築費高騰対策は?

建築費が高騰しているということは、建てるのは待った方がいいんだよな?
友人
友人
yoshio
yoshio
いや、人件費は今後ますます上がりそうだから、できるだけ早く建てた方がいいぞ

上記でも述べましたが、あらゆる産業で大部分を占めるコストは「人件費」です。
建築資材や原油が高騰しているからと家づくりを待っていては、どんどん人件費が上がり、逆に損をします。

今すぐ行動しましょう!

でもできるだけコストを抑えたいと思いますので、私の経験や世の知識から、建築費を抑えるいくつかの選択肢をご紹介します。

人件費は抑えられません。(人件費安すぎ業者は「危ない」予感…)
あなたにできる建築費高騰対策は、建築費を抑える計画になります。

「ローコスト住宅」は確かに高騰対策になりますが、そうではない以下の方法も有効です。

私はシンプルな間取りにして、和室をあきらめ、コスト削減を行いました。
優先度を家族で話し合って、必要な空間だけを作りましょう。

コンパクトな家(延べ床面積を減らす)

広い家より、小さい家の方が土地代や建築費が抑えられるのはご存じの通り。

シンプルな間取り(壁で区切りすぎない)、
シンプルな外観(凹凸を作らない→四角形がGood)
にするほど費用を抑えられます。

カタチが複雑になるほど、材料費や手間(人件費)が多くなります。
住宅はシンプルイズベターです。(残念ながらベストは、無い…)
複雑OKなのはお金持ちだけ。

建築費を抑えれば、アクセス良好な土地も狙えます!

バルコニーや和室など使用頻度の低い間取りは作らない

昨今は「2階のバルコニー(ベランダ)は不要」とよく聞きます。
戸建て住宅なら1階の庭などに、洗濯物を干すことができます。
なので手間のかかる2階にわざわざ、洗濯物を干しに行かなくなります。

2階のバルコニーは、

  • 設置費用がかかる
  • 耐震性が不利
  • メンテの手間や修繕費が余計にかかる
  • 泥棒の侵入経路を増やしてしまう

のデメリットがあります。
使用頻度も少ないくせに、余計なコストと手間がかかるため「不要」となるわけです。
2階バルコニーより、1階にウッドデッキ作るほうが何かと良いです。

和室もしかり。
年に数回程度の来客のために和室を設けるのはムダではありませんか?
リビングの一角に和室を設けることがありますが、「実は使用頻度が少ない」と設計士から聞きました。
私もこの意見に賛同し、和室はあきらめました。

その代わり『高床式ユニット畳(畳収納)』にして、不要になったら撤去可能にしています。
結果、和室100万円ぐらいを→畳収納商品代の約17万円にコストダウン!
収納も兼ね備えているので、日ごろから便利に絶賛活用中!

和室を付けて2~3LDKの間取り計画を、和室無し1LDKの間取り(可動式間仕切りを開ければ1Roomに!)に変更して、建築費を下げました。

家族でよ~く検討して、必要な空間だけ作りましょう。

窓の数を減らす、大きな窓は作らない

窓を付ける=壁に大きな穴をあける
ということになるので、耐震補強が必要になります。
そして大きい窓になるほど耐震補強にコストがかかります。

あなたは、窓が大きいステキなホテル・旅館をどこかで体験して、「自宅も大きな窓にしたい」と思っていませんか?
設置の際は、コストと耐震、そして収納計画をよく検討してください。
床から天井までの窓、かつ横幅も広くすると、モノが置けなくなります。
そして、行き場を失ったモノたちがさまようことになります。

「窓か?壁か?」で迷ったら、「壁」をおすすめします。

また、窓自体が思ったより高価なんです。
壁が安く済みます。

そして省エネを考えると、窓は少ないほうが断熱できて有利です。
省エネ住宅は光熱費を抑えることができます。

必要な個所に最小限で窓を付けましょう。

設備のダウングレード

省エネにつながる設備ならば、多少高くても付けることをおすすめします。
たとえば断熱窓など。
ランニングコストを抑えられるので、これから家づくりをするアナタは、ぜひ断熱窓をおすすめします。

省エネとはあまり関係が無い設備は、グレードを落とせないか検討しましょう。

住宅設備例

  • キッチン
  • バスルーム(※浴槽は高断熱性がおすすめ)
  • トイレ
  • 多機能過ぎない水栓
  • 照明

私の経験上、キッチンの水栓は高機能じゃなくてもOKです。
確かに便利ですけど、「タッチレス水栓」など電力を使う場合、それは「家電」になりますので必ず壊れます。
ウチのはタッチ「レス」ではなけど、タッチすると水のオンオフができるタイプでした。
でも5年目ぐらいから動作不良になっています…。
ムダだった、と思ったので修理はしていません(修理費2万円…)
初期費も高めだし、壊れるし、手動の水栓で良かったと思いました。

新築のハイテンションであれこれ設備を良くしがちですが、オーバースペックではないか、よく検討してください。

可能な補助金は適用を受ける

上記でも取り上げましたが、補助金が適用できないか、検討しましょう。

住宅ローン減税に適応した住宅にする、ZEH住宅など補助金対象のがもらえます。

ただし補助金適用を受ける住宅は、そもそも高価な面があるので悩ましくもあります。

ハウスメーカーの「モニターハウス」に応募する

モニターハウスとは、あなたの家を一般のお客さんに見学させることで、割引を受ける住宅のことです。

あなたが発注した住宅を、モデルハウスではないリアルな住宅として、一般公開します。
その謝礼として値引きしてもらえるのです。

あなたは何かの行動する必要なく、お金をもらえる事になるので楽勝?
(実際は割り引かれる)
でも、
「どこの誰だか知らない人に自分の家を見せるのはイヤ」
という人には向きません。

ペイフォワード(自分が受けた善意を別の誰かに恩返し!)の精神で、「見学会OK!」と思えるアナタ向きです。

また、値引きではなく「設備のグレードアップ」もあります。
値引き内容はその時次第なので、当該ハウスメーカーとご相談ください。
交渉次第でよりお得な割引を引き出せるかも!?

安い土地を買う

当然土地は安いに越したことはありません。
しかしながら安い土地には安いなりの理由があります。

安い土地の理由

  • 郊外など交通アクセスが不利
  • 水害の可能性、軟弱地盤、崖地などの危険性のある土地
  • 旗竿地、不整形、傾斜地などカタチが不利
  • 近隣に迷惑施設がある(工場、墓地、迷惑おばさん、暴力団…)
  • 過去に大きな事件や事故があったなど、心理的瑕疵がある
  • 工場跡地など土壌汚染の可能性
  • 競売されている土地

ライフスタイルは皆違います。
あなたには許せる「安い理由」なら、土地代を下げるチャンスです!
不利な土地は固定資産税も安くなります!

例えば水害のリスクがある土地なら、ピロティ型(1階を駐車場にして住居は2階以上の建物)にするとか。
ピロティ型住宅

車の出し入れがあまりないのであれば、「旗竿地」も良いかもしれません。

狭小な土地なら、広く見せる建て方もあります。(あの番組の「狭小住宅の匠」、みたな)

勾配地形でもRC造なら建築可能です。

カタチが多少不利な土地でも、建築方法によっては土地の問題を乗り越えられます。
(迷惑系は、私なら選びませんが…)

ただし、死ぬレベルの災害が起こりそうな土地は買わないでください。
最近は「○年に一度の豪雨」が頻繁に起こるなど、気象が激しくなっています。
土石流や崖崩れが起こる可能性がある土地は避けましょう。

競売物件ですが、何かの問題があったので競売に出されています。
そのため「素人は手を出さない方が無難」と言われています。
手助けしてくれ専門家がいるなら挑戦するのもアリですが…。
平穏無事に過ごしたいなら、競売は難しいでしょう。

一番ラッキーなのは、売主が相続など何かの理由で売却期限が迫っているため安く売る場合です。

出会ったら本当に幸運ですが、買い急がない場合は、そのような売主に出会うまで待つという選択肢もあります。
ただし、土地を買いたい他の人にとっても「ラッキー」な物件なので、競争率は高くなります。
そのため、その「ラッキーな土地」をゲットするには、必要な現金と即決できる準備が必要です。

土地探しは、時間をかけるほど良い物件にめぐり逢えます。

まとめ

このページでは注文住宅の相場やかかる費用について、以下のご紹介してきました。

このページの注文住宅の費用に関するまとめ

  • 都道府県別の住宅相場
  • 価格帯ごとのグレード(住宅の質)
  • 建築費の内訳
  • 住宅ローン減税や補助金
  • 住宅の維持費
  • ローコスト住宅のメリット・デメリット
  • 建築費高騰対策

私は固定資産税に「新築3年間減額」があることも知らない無知でした。
実際に納税するときに税額やら、固定資産税の仕組みを知った感じの勉強不足でした。

地元ハウスメーカーのいくつかに見積り依頼し、住宅の相場だけは自力で導きましたが、そのほか様々な費用について、色々知識不足だったのです。
無知は失敗のもと。

このページを訪れたあなたはとても勉強家です!

私の経験と、世の中の住宅費用に関する知識をこのページでは紹介してきました。
とは言ってもまだまだ概要程度で、さらにくわしい価格や税金、補助金、その他コストを調べる必要があります。
おそらく自力で把握するのは困難です。
ヌケモレが出ます。
(このサイトで、できるだけお手伝いしますが😅)

おすすめは住宅相談サービスを利用すること。
何度でも無料で住宅相談ができる神サービスです。
例えば、

などがあります。

無知な私はこれらの存在に気づきませんでした。
自分で調べるもんだと…マジ大変でした。
(ワイフとケンカも何度か…)
そしていろいろヌケモレ発生でプチトラブルも。

手間を減らし、無料で家づくりを進められますので、上記の注文住宅無料相談サイトの利用をおすすめします。

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    ヨシオ

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